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◆地合い×個別銘柄 2018.02.23

こんばんは、株の学校マナカブ.com講師の中山です。

前掲のブログで木を見て森を見ず、株式投資に臨む際のアプローチはボトムアップではなく、トップダウンで考えるべきであるとお伝えしました。

今回これについてもう少し具体的にお話をしたいと思います。

◆地合い　×　個別銘柄

僕は相場はこの2つの掛け算で出来ていると考えています。

大きく分ければこのパターンは8つ（ないし9つ）に分かれます。

・地合いがすこぶる強い　×　良ファンダの銘柄　↑↑↑

・地合いがすこぶる強い　×　悪ファンダの銘柄　↑↑

・地合いが強い　×　良ファンダの銘柄　↑↑

・地合いが強い　×　悪ファンダの銘柄　↑

・地合いが弱い　×　良ファンダの銘柄　↓

・地合いが弱い　×　悪ファンダの銘柄　↓↓

・地合いがすこぶる弱い　×　良ファンダの銘柄　↓↓

・地合いがすこぶる弱い　×　悪ファンダの銘柄　↓↓↓

この8つです。

これに市場全体が様子見ムードという状況を加えるならば9つになります。

ざっくりと8パターンに分けましたが、概ねこの動きに準ずると考えてます。

それだけ地合い（全体相場の動き）というのはエネルギーを持っています。

一方この逆で、「個別銘柄が地合いを動かしていく」ということは絶対にありません。

日経平均株価に採用されている指数寄与度の高いユニクロやファナック、ソフトバンクなどが買われることで日経平均株価だけが上がるということはあるかもしれませんが、僕がここで言う地合いというのはそういうことではありません。

相場全体の潮流、潮目という意味です。

地合いがすこぶる良かったのは2012年11月14日以降です。

この日、当時与党だった民主党の野田さんと、自民党の安倍さんとの党首討論で野田さんが「解散しましょう！」と宣言したことで衆院解散が決定しました。

その後政権も株価もどうなったかはご周知のとおりです。

このときから2013年5月半ばまで日本株はうなぎ登りで上昇をしたわけですが、このときはサルでも勝てた相場です。

極端な話をすれば目をつぶって銘柄を選んでも、適当にボードに打ち込んだ4ケタの数字の銘柄を買っても勝てたと思います。

一方で2007年パリバショック、サブプライムショックをきっかけに2008年に起こったリーマンショックのときなどはどんなにファンダの良い銘柄を買ってもダメです。

センチメントが冷え込んでいるわけですから買いの手がどこからも沸いてきません。

それだけ地合いというものは強いのです。

だからこそ、全体相場を俯瞰することが勝つための一番の近道です。

その地合い、全体相場の雰囲気とでも換言できるかもしれませんが、それを作るのはいったい誰なのか？何なのか？

それはたった一つ。

国政です。

相場に一番影響度の強いものはやはり国の財政政策、そのときどきの政党がどこになるのかで緊縮なのか積極財政なのか変わります。

金融政策においても一応建前上は政府と分離独立すべきという考え方が世界各国で敷衍していますが、個人的には国政であると思っています。

第2次安倍内閣が発足してすぐに安倍さんはアベノミクス三本の矢を打ち出しました。

もう何があったか忘れている人も多いかもしれませんが、その中に堂々と「大胆な金融政策」とあります。

しかも第一の矢ですからね。

これで日銀と政府は独立した関係にあると言えるのか甚だ疑問です。

別に今の政策を否定するつもりはありませんが、やっていることを紐解いても日銀が行っている金融政策は政府がこれまで大量に発行してきた国債を買い入れてその対価として日銀で作られたお金が市場にバラまかれているわけです。

そういう意味で言えば、日銀は政府の連結子会社と言っても良いと思います。

当時よく財政ファイナンスではないか？という批判がありましたが、最近はほとんど聞かなくなりました。

話を戻しますとそれだけ国策、国政の威力というのは相場を動かします。

もっと言えば、企業というのはその国のルール（規制や税率）の中で暴れるしかないのです。

国政→規制→企業

だから政権が変わると株価が乱高下しやすいのはすべてのルール、規律が変わる可能性を秘めているから乱高下するのです。

ペンションファンドや運用会社はこれによって投資戦略を180度変えなければならなくなるかもしれないのです。

俯瞰してみれば簡単に分かることです。

こういった尺度で相場に対してアプローチをしていかなければ、事故るのは目に見えています。

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